ワクチンで相場の様子が一変か

ファイザーのワクチン関連のニュースを受け、ダウ平均は5%を超える上昇を見せている。セクター別では、エネルギー（+15％）、不動産（+9%）、金融（+7%）となっており、コロナ禍で失速していた銘柄が大きく買い戻される展開となっている。

ここまでコロナ相場を牽引してきたGAFAMをはじめとするテクノロジー銘柄は、まちまちの展開。グーグル、アップルなどがプラス圏で推移する一方で、フェイスブックやアマゾンでは売りが先行している。そのほか、半導体もまちまちでインテルが3%高、Nvidiaは2%安となっている。オラクルなどのクラウド銘柄は堅調に推移している。Zoom、Peloton、Netflixなどのステイホーム銘柄は10%を超える下落となっている。

米国市場から見える今後の投資戦略

明日の日本市場では、米国市場同様にコロナで失速していた銘柄の買い戻しが起こるだろう。また、ZoomやNetflixのようにステイホーム銘柄の売りには注意が必要である。

石油	コード	年初来 騰落率%	事業概要
日本コークス工業	3315	-12.2	石炭、コークス大手。粉体化工機製造など総合エンジニアリング事業も手掛ける。
東亜石油	5008	-31.86	出光興産傘下で石油精製を受託。東電向け電力卸など発電事業が成長。
日本精蝋	5010	-24.56	石油由来のパラフィンが主力のワックス専業で国内首位。キャンドルやタイヤ向けなど。
富士石油	5017	-26.17	石油精製販売の中堅。原油開発からは撤退。傘下にアラビア石油と富士石油。
ＭＯＲＥＳＣＯ	5018	-30.44	独立系の化学品メーカー。自動車向けなど特殊潤滑油に強み。ホットメルトなども。
出光興産	5019	-31.25	石油精製元売り大手。石油化学に強み。豪州石炭権益も。昭和シェルと統合。
ＥＮＥＯＳ　ＨＬＤＧ	5020	-30.19	石油元売り最大手。東燃ゼネラルと統合。金属、石油・天然ガス開発にも強み。
コスモエネルギーＨＬＤＧ	5021	-40.05	石油精製元売り大手。アブダビ政府系投資会社が筆頭株主。風力発電も。

航空	コード	年初来 騰落率%	事業概要
日本航空	9201	-45.75	国際線、国内線2位。公的資金の更生終結。豪カンタス航空と合弁で格安航空。
スターフライヤー	9206	-48.94	北九州－羽田が主力の新興エアライン。ビジネス需要が主体。地上業務受託も。
ＡＮＡ	9202	-36.93	国内線、国際線で首位。アジア近距離路線に強み。傘下にエアJ、ピーチ、ウイングス。

娯楽・旅行	コード	年初来 騰落率%	事業概要
エイチ・アイ・エス	9603	-53.21	格安航空券販売の最大手。個人旅行に強み。ハウステンボス、ホテルの運営も。
ベストワンドットコム	6577	-69	クルーズ旅行予約サイト「ベストワンクルーズ」を運営。富裕層、新婚などに照準。
オリエンタルランド	4661	5.54	東京ディズニーランド・シーを運営。入園者数世界有数。ホテルや商業施設なども。
サンリオ	8136	-16.57	キャラクター商品の企画と販売。「ハローキティ」など版権ビジネスも。海外が収益源。
近鉄グループホールディングス	9041	-25.17	私鉄で有数の営業キロ数。グループ力は業界最大級。百貨店、不動産やホテルも。
グリーンランドリゾート	9656	-16.04	九州・北海道で観光施設運営。遊園地やゴルフ場、ホテルなど。西部ガスが筆頭。
よみうりランド	9671	5.96	読売系。船橋・川崎の競馬場等賃貸が主力。遊園地、ゴルフ場も展開。
常磐興産	9675	-11.29	常磐炭礦を吸収し保有地の有効活用に着手。「スパリゾートハワイアンズ」を運営。
富士急行	9010	11.6	富士山麓が地盤。鉄道と富士急ハイランドが両輪、別荘・リゾートも。バスに強み。
東武鉄道	9001	-19.09	北関東地盤。関東私鉄で路線最長。スカイツリー軸に路線再開発。観光も。
名古屋鉄道	9048	-14.57	中部最大の私鉄でグループの中核。不動産やホテル、レジャー施設など多角展開。

銀行	コード	年初来 騰落率%	事業概要
三菱UFJ	8306	-28.05	国内最大の金融グループ。傘下に銀行、信託、証券、カードなど。海外事業拡大。
三井住友FG	8316	-26.77	傘下に三井住友銀、SMBC日興証券等。収益力は大手銀行グループで首位級。
みずほFG	8411	-20.32	みずほグループ統括会社。傘下に銀行、リテール、証券、信託。業務連携を加速。

テクノロジー株はどうなる？

テクノロジー株は事業内容で濃淡が分かれそうである。本日のアメリカ市場をみると、インテルやオラクル、セールスフォースなどのデータセンターやクラウド関連の銘柄は堅調に推移している。一方で、ZoomやNetflixなどのステイホーム銘柄は大幅安となっており、人の移動とトレードオフになるような事業を営む銘柄は売りが先行するだろう。

日本ではコロナ期間中、半導体関連やグループウェアの銘柄に買いが集中したが、こちらは引き続き堅調に推移しそうである。一方で、ウェブ会議システムやオンライン診療といった銘柄には注意が必要である。